DIALOGUE
月経回数９倍に
あなたの両親、祖父母、曾祖父母に子供が5人いるような大家族はいませんか？一方、現代に目を向けてみると、このような大家族は本当に稀ではないでしょうか？出産回数が減ったことで、現代の女性は疾病リスクが高まっていると言われています。例えば、生涯に2人の子どもを産む場合と、5人の子どもを産む場合を比較してみます。２人の子どもを産む女性が生涯経験する月経回数は約450回、5人の子どもを産む女性が生涯経験する月経回数は約50回と、その差9倍もあるそうです。５人の子どもを産む女性のケースを見てみましょう。まず、早くに子供を産み始めます。子供を産んだ後も授乳期間のため無月経の状態です。そのあと月経が戻ってきて子供を産めるようになると、また次の子どもを妊娠します。このように妊娠出産を繰り返すため、無月経の期間が長くなり、トータルの月経回数がかなり少ないというわけです。現代の女性は、子供を産み始める年齢も遅くなっており、また、妊娠出産が少なくなったために、月経回数が多くなっているということです。かつてないほどの月経回数を経験するということは、かつてないほど多くの量の女性ホルモンに曝されているということで、必然的に疾病リスクが高まります。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/nl2008jsce/39/149/39_96/_pdf/-char/ja
ここまで、女性を取り巻く状況・環境が、昔と比べてかなり変わってきていることを説明してきました。では、社会はどのように向き合っているのか、見ていきましょう。
https://www.jstage.jst.go.jp/article/nl2008jsce/39/149/39_96/_pdf/-char/ja
ここまで、女性を取り巻く状況・環境が、昔と比べてかなり変わってきていることを説明してきました。では、社会はどのように向き合っているのか、見ていきましょう。
働く女性を支援する機運
男女共同参画に関する国際的な指数GGI （ジェンダー・ギャップ指数）において日本の順位は欧米各国から大きく離れ、116位／146か国にとどまっています（2022.7.13発表）。しかし、ESG/SDGs といった国際的指標・目標においてダイバーシティ（女性活躍）は強く叫ばれており企業の中長期的な成長と、投資判断において欠くことの出来ない観点となっています。つまり、会社にとっても大事なことです。
日本では、女性活躍推進法、正式名称を「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」といい、女性が活躍しやすい環境づくりを目的として、「2025年度まで」の10年間という期限付きで2016年に施行されました。この法の基本原則は、3つあります。（以下原文まま）
① 女性の職業生活における活躍の推進は、職業生活における活躍に係る男女間の格差の実情を踏まえ、採用、教育訓練、昇進、職種及び雇用形態の変更その他の職業生活に関する機会の積極的な提供及びその活用を通じ、かつ、性別による固定的な役割分担等を反映した職場における慣行が女性の職業生活における活躍に対して及ぼす影響に配慮して、自らの意思によって職業生活を営み、又は営もうとする女性の個性と能力が十分に発揮できるようにすることを旨として行うこと。
② 女性の職業生活における活躍の推進は、家族を構成する男女が、男女の別を問わず、相互の協力と社会の支援の下に、家庭生活における活動についてその役割を果たしつつ職業生活における活動を行うために必要な環境の整備等により、男女の職業生活と家庭生活との円滑かつ継続的な両立が可能となることを旨として行うこと。
③ 女性の職業生活における活躍の推進に当たっては、女性の職業生活と家庭生活との両立に関し、本人の意思が尊重されるべきこと
https://www.gender.go.jp/policy/suishin_law/horitsu_kihon/pdf/kihon_honbun_02.pdf
平たく言うと、①性別による活躍機会の差をなくすこと②職業生活と家庭生活の両立を図れる環境を整備すること③本人の意思を尊重する風土を確立すること です。
事例を見てみましょう。①について、経済分野において「女性の登用目標達成」に向けた可視化が加速しています。内閣府の「女性役員情報サイト」において、プライム市場上場企業を始め、市場ごとの女性役員がいない企業の状況や女性役員比率ランキングを掲載しています。
https://www.gender.go.jp/policy/mieruka/company/yakuin.html
日本では、女性活躍推進法、正式名称を「女性の職業生活における活躍の推進に関する法律」といい、女性が活躍しやすい環境づくりを目的として、「2025年度まで」の10年間という期限付きで2016年に施行されました。この法の基本原則は、3つあります。（以下原文まま）
① 女性の職業生活における活躍の推進は、職業生活における活躍に係る男女間の格差の実情を踏まえ、採用、教育訓練、昇進、職種及び雇用形態の変更その他の職業生活に関する機会の積極的な提供及びその活用を通じ、かつ、性別による固定的な役割分担等を反映した職場における慣行が女性の職業生活における活躍に対して及ぼす影響に配慮して、自らの意思によって職業生活を営み、又は営もうとする女性の個性と能力が十分に発揮できるようにすることを旨として行うこと。
② 女性の職業生活における活躍の推進は、家族を構成する男女が、男女の別を問わず、相互の協力と社会の支援の下に、家庭生活における活動についてその役割を果たしつつ職業生活における活動を行うために必要な環境の整備等により、男女の職業生活と家庭生活との円滑かつ継続的な両立が可能となることを旨として行うこと。
③ 女性の職業生活における活躍の推進に当たっては、女性の職業生活と家庭生活との両立に関し、本人の意思が尊重されるべきこと
https://www.gender.go.jp/policy/suishin_law/horitsu_kihon/pdf/kihon_honbun_02.pdf
平たく言うと、①性別による活躍機会の差をなくすこと②職業生活と家庭生活の両立を図れる環境を整備すること③本人の意思を尊重する風土を確立すること です。
事例を見てみましょう。①について、経済分野において「女性の登用目標達成」に向けた可視化が加速しています。内閣府の「女性役員情報サイト」において、プライム市場上場企業を始め、市場ごとの女性役員がいない企業の状況や女性役員比率ランキングを掲載しています。
https://www.gender.go.jp/policy/mieruka/company/yakuin.html
女性を支援するサービス
最近では、女性のライフステージにおける「生理・月経」「妊活・妊よう性」「妊娠期・産後」「プレ更年期・更年期」などの様々な課題を解決できる製品やサービスをFemtech と呼び、2025年までに5兆円規模の市場になると言われています。
https://www.femtech-week.jp/hub/ja-jp/about/about_fem.html
https://www.femtech-week.jp/hub/ja-jp/about/about_fem.html
女性を支援するサービス デンソー健康保険組合
デンソーでは、デンソー健康保険組合に加入している女性従業員向けに、女性の健康支援サービスFEMCLEを導入しています。無料で利用でき、オンライン問診、正しい知識の提供、オンライン相談・医療機関の紹介、といったサービスを受けられます。利用してみたいと思った方は、デンソー健康保険組合にお問い合わせください。
健康増進グループ kenpo_hokenshi@jp.denso.com
健康増進グループ kenpo_hokenshi@jp.denso.com
男性も女性も、セミナー応募受付中（23年9月8日開催）
男性も受けられるセミナーを開催しますので、こちらのリンク（終了しました）から申込ください。事前登録が必要です。なお、会社PCからのみ申込リンクにアクセスできますので、スマホで閲覧中の方はご注意ください。
【セミナー情報】
開催日：23年9月8日（金）
時 間：12:00～12:40
形 式：ZOOMウェビナー
申 込：終了しました
男性も、女性も、たくさんのご参加をお待ちしています。
【セミナー情報】
開催日：23年9月8日（金）
時 間：12:00～12:40
形 式：ZOOMウェビナー
申 込：終了しました
男性も、女性も、たくさんのご参加をお待ちしています。
